「教員に保険はいらない」ウソ？ホント？絶対必要な人の共通点とは

実は教員にはサラリーマンよりずっと手厚い制度がたくさんあります。

正しい知識を持って上手に活用すれば保険をほとんどかけなくても十分安心して暮らせるのです。

あなたももしかすると本当は不要なオプションに保険料を支払って、毎月数万円の損をしているかもしれません。

この記事では
教員に保険がいらない理由と、

全教員が今すぐ取り組むべき保険見直しのポイントを解説します。

ぜひ最後までお読みください。

忙しい方におすすめ！保険相談3選

教員の休暇制度と健康保険制度

教員はもし病気やケガをしたり働けなくなった場合の保障がそもそも手厚く、退職するまで健康保険制度「公立学校共済組合」の組合員としてさまざまな給付金を得られます。

民間企業のサラリーマンと比較しながら見ていきましょう。

病気やケガで仕事を休んだときの保障（給付金）

もし教員が病気やけがで働けなくなった場合、90日間（症状などによって180日間）は「病気休暇」が適応されます。

給与全額支給

その後、病気休暇を超えてなお働けない期間が続く場合には「病気休職」という形で最長3年間取得できます。

給与8割支給（※給付金は病気休暇（90日）経過後～最初の1年間まで）

病気休職１年経過後からは、1年6か月の間「傷病手当金」が支給されます。

給与3分の2支給

（傷病手当金はサラリーマンも同じです）

そしてなんと、教員の場合は1年6か月にプラスして「附加金」をさらに6か月間受け取れます。

つまりこれらを合計すると、

病気休暇＋病気休職＋傷病手当金＋附加金＝３年間（傷病手当金以外はすべて教員だけ！）

教員が病気やけがで働けなくなったときでも、3年間は解雇されない＆収入が途切れないということです。

医療費が高いときの保障（給付金）

医療費が高額になってしまった場合には、健康保険制度の「高額療養費」が支給されます。

ここまではサラリーマンも同じ

窓口での自己負担は医療費全体の3割。
まず高額療養費の支給があります。

教員だけはその後25,000円を超える分が「一部負担金払戻金」として戻ってくるため、実質負担額は25,000円しかかからないのです。

しかも自動給付なので申請不要で、25,000円を超えた分が後日口座に振り込まれます。

万が一病気やケガで医療費が高額になってしまっても、25,000円なら貯蓄から出せるという方も多いのではないでしょうか？

都道府県ごとの互助会でも独自の給付金システムが存在するので、受け取れるお金がとても多いことがわかります。

教員に医療保険が必要となるケース2つ

これを踏まえると、教員に医療保険が必要なのは以下のようなご家庭です。

教員に医療保険が必要なケース

教員の健康保険制度でもカバーしきれないのが、以下のような保険診療外の費用です。

ただし、日本人の平均医療費は年間35万円（自己負担は原則3割のため約11万円）というデータがあります。
（厚生労働省ー令和元(2019)年度 国民医療費の概況より）

「1年で11万円なら貯金から出せる！」
と思える方は十分な貯蓄ができているので、医療保険に入る必要はありません。

「それでもやっぱり心配……」
という方のみ保険で備えておきましょう。

例えば入院日額3,000円の保障が欲しいなら、保険料1,000円程度の掛け捨て保険が便利です。

また医療保険の他に、自分が一家の大黒柱である場合は、遺された家族のために「死亡保障」をつけておくと安心です。

ただし国民年金の被保険者がなくなると国から遺族年金がもらえるので、完全に収入が断たれるわけではありません。

例えば
・30代正規教員
・妻、子ども2人（18歳未満）
・毎月の給与35万円

の場合は、月々約13万円を受け取れます。

最低限の葬式やお墓などの死亡整理費用・遺族の当面の生活費の分「死亡保障」をつけておくと安心です。

【重要】保険選びで失敗しないために知っておきたいポイント

ここから重要な話をします。

知らないうちに保障内容が重複していたり、必要のない保障をたくさんつけているせいで意外と毎月大きな金額が出て行っている人は多く、現在進行形で損している可能性もあります。

日本人の平均保険料は毎月3万円超です。

毎月3万円ということは、1年で36万円。

もし25歳から85歳まで保険に入るとすれば、

36万円×60年＝2160万円

保険というのはそれほど大きな買い物なんですね。

2021年のことですが、実際に私は保険選びで失敗して損をした経験があります。

以下の画像は我が家の保険料の変化です。

正しい保険を選べていなかったために、年間3万円で済んだところを27万円以上も支払っていました。

・正しく保険を選べたら20年後に650万円が手に入る

・このまま放置したら650万円を「使わない保険」に掛け捨てて手元には何も残らない

もし650万円あれば何ができるのか？

例えばマイホームを購入するにしても、電動シャッターや玄関のスマートキーといったオプションも遠慮せずつけられますし、より広いお家を建てることもできますよね。

頭金に入れればローンの利息が安くできて、さらにお金の無駄を減らせます。

車であればメルセデス・BMW・アウディなども買える金額だそうです。

選択をミスるだけでこんなに大きな金額をムダにしてしまうと考えたら絶対に失敗できないですよね

とはいえ自分で必要な保障を計算したり保険選びを1からやり直すのは、知識も必要ですし、何より膨大な時間がかかります。

ではどうやって保険を選べばいいのか？

まず避けた方がいいのは、1社の保険商品しか扱えない「〇〇生命」の担当者に相談することです。

1社の保険商品しか扱えず他社と比べることができないので、相見積もりをせずにマイホームを購入するようなものになってしまいます。

さらに多くの場合、死亡保険・医療保険・がん保険などがセットになったパッケージ型の保険を勧められることになりますが、メリットはほとんどありません。

各保険会社によって「強み」が違うので、それぞれの強い保険を自分で集めた方が断然保障も良くなりますし、保険料も節約できます。

保障内容がいまいちの割高な保険に加入することがないよう、選択肢をなるべく多く持ちましょう。

おすすめは保険代理店に相談することです。

代理店では20社～40社の保険を扱っているので、複数社を見比べながら一番ベストな保険を選ぶことができ、事前にめぼしをつけていた保険商品なども併せて検討できます。

「教員である」という事情を汲んだうえで、元々入っていた保険の無駄な保障をなくして、中立な立場で必要十分なコンパクトな保険をオーダーメイドしてくれます。

我が家が24万円の節約に成功したのも、代理店の相談を受けてからです。

代理店では無料相談を行っているところが多いので、もしこれを読んで少しでも不安に思うようであれば、相談しておくに越したことはありません。

ほかの節約と違って、欲しいものを我慢したり、生活の質を落とすようなものでもありません。

だからこそ、早く動けば動くほど、コストパフォーマンスもタイムパフォーマンスも高いのが保険の見直しです。

もし少しでも将来のために、子どものために、老後のためにお金を守っておきたいなら、ぜひ無料相談を受けてみてください。

忙しい方におすすめ！保険相談3選

どこがいいか迷ってしまう場合は1位の保険見直しラボ がおすすめです。

参考【無料】教員におすすめの保険相談3社を徹底比較（続きを読む）

教員が加入しておくと安心な保険（保障）4つ

さて次に、教員が加入しておくとさらに安心できる保障を4つ紹介します。

すでに保険に加入している方は、今一度
▶自分が保険をかけすぎていないか
▶保険料をムダにしていないか
を確認してみましょう。

残された家族のために備える保険

①死亡保障

先ほど ＞ 子どもが小さい家庭のケースで説明した通りです。

高額な医療費に備える保険

②がん保険

教員の自己負担は最大25,000円ですが、これはあくまでも保険診療の費用の話。

国内未承認の抗がん剤などを使用する場合には全額自己負担になってしまいます。

「とにかくいろいろな治療を試してでも治したい！」という方だけ、がん保険に入るといいかなと思います。

ちなみに日本人が生涯で何らかのがんにかかる確率は男性で63％、女性で47％です。
（国立研究開発法人国立がん研究センターがん対策情報センター調べ）

がん治療で「先進医療も受けたい！」という方は、次の先進医療特約を付けるといいですよ。

③先進医療特約

先進医療を受けると高額な技術費用がかかりますが、保険診療外のため全額自己負担になってしまいます。

FOLFIRINOX療法 （胆道がん）	55万円
水素ガス吸入療法 （心停止後症候群）	70万円
陽子線治療 （根治切除が可能な肝細胞がん）	160万円
重粒子線治療 （直腸がん）	316万円
ニボルマブ静脈内投与及び ドセタキセル静脈内投与の併用療法	368万円

先進医療は受けられる医療機関が限られ、場合によっては遠方の病院で交通費や家族のホテル滞在費などの出費がかさむことも考えられます。

とはいえ実際に先進医療を受けることになる確率は非常に低く、わずか0.02％とも言われています。

保険料は毎月100円程度なので、心配なら特約を付けても損はないでしょう。

女性ならではの病気や妊娠・出産に備える保険

④女性特有疾病の特約

日本人女性の乳がん罹患数は2020年予測で92,300人となっており、がんの中で最も多くなっています。

今や、9人に1人が乳がんになる時代です。

島津製作所：https://www.shimadzu.co.jp/pinkribbon/learn/

女性ならでの病気には乳ガンや子宮筋腫などがあります。
妊娠・出産を控えた女性に特におすすめします。

私は1人目出産のときに弛緩出血（出産後の大量出血）で入院給付金6万円。
2人目のときには妊娠糖尿病になり、治療費7万円を受けとることができました。

妊娠中や出産時には何が起こるか本当にわかりません。

この女性特約は、加入できる時期が決まっています。

もしそろそろ子どもが欲しいと考えている方は、妊娠前に加入しておきましょう！

教員は最低限の保険でOK

「教員に保険はいらない」と言われる理由を見てきました。

本記事の内容と自分の保険を照らし合わせてみて、「保険かけすぎていた…」と感じた方は多いはず。

保険の見直しについては以下の記事にくわしく書いています。

あなたの財産を守るために必要不可欠な内容になっているので、ぜひ参考にしてみてくださいね。

教員におすすめの保険相談3社を徹底比較

最後まで読んでいただき、ありがとうございました！

忙しい方におすすめ！保険相談3選

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